【4ステップだけ】システムの要件定義とは？進め方や定義書の項目を解説

まず、発注側がシステム開発の目的や目標、希望する機能を開発会社側に共有します。「なぜシステムを開発するのか」という点を双方で共有し合うことで、目的達成に必要な具体的な機能や仕様の検討ができます。このとき、不明点や疑問点を解消しておくことも重要です。

システム開発の目的・目標や要求を共有した後は、システム全体の構成を決めます。システムに搭載する機能や連携するハードウェア・ソフトウェア、ユーザーが用いるデバイスなどをER図やアーキテクチャ図に表し、機能や連携する各要素の関係性を整理していきます。

システムの全体的な構成が決まったら、続いて機能要件と非機能要件を定義します。機能要件とはシステムに要求される機能のことで、非機能要件はセキュリティや運用・保守性など機能以外の要件を指します。

特に2026年現在、非機能要件として重視すべき点として次の3つが挙げられます。

検討した事項をドキュメント化し、要件定義書を作成します。要件定義書には、見積り額やプロジェクトメンバーなど、開発体制に関わる内容も含めて記載します。発注側・開発会社側で共有し、認識をそろえることで、プロジェクト着手後の認識相違やトラブルを防ぎます。

理想のシステムを開発するためには、最終的な成果物のイメージや機能について、発注側と開発会社側の双方で認識をそろえることが重要です。開発着手後の機能追加は追加費用の発生やスケジュールの遅延につながるため、認識がそろうまで議論を重ねましょう。プロトタイプやワイヤーフレームを早期に共有することで、認識のズレを最小化できます。

システム開発では想定外のトラブルによって進捗が遅れることがあります。リリース直前に1〜2週間程度のバッファー期間を設けるなど、余裕のあるスケジュール設定を心がけましょう。特にAI機能を含む開発では、モデルの精度検証やチューニングに想定以上の時間がかかるケースが多く、バッファーは通常より厚めに確保することを推奨します。

積極的なコミュニケーションはシステム開発の成否を左右します。定例ミーティングの頻度、連絡ツール（SlackやTeamsなど）、ドキュメントの管理場所を要件定義の段階で決めておくことで、開発をスムーズに進められます。オフショア開発などで時差がある場合は、非同期コミュニケーションのルールも明確にしておくことが重要です。

既存システムに新しいシステムを組み込む場合、仕様の確認は必須です。確認に抜け漏れがあると、導入したシステムが不具合を起こして既存システムが運用できなくなるリスクがあります。また、不要なAPI開発が発生するなど余分なコストにもつながります。レガシーシステムのリプレイスや基幹系との連携では特に慎重な確認が必要です。

GMOデザインワンでは、要件定義の支援から開発・運用まで一気通貫でサポートします。初回相談は無料です。お気軽にお問い合わせください。