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【事例あり】医療DXできること|導入システム、効果を詳しく解説

【事例あり】医療DXできること|導入システム、効果を詳しく解説

目次

「医療分野でもDXを推進するところが増えてきたが、どんなことができる?」

「医療DXはなぜ必要? どんなメリットがある?」


そんな疑問を持っている人も多いのではないでしょうか。


「DX」とは「デジタルトランスフォーメーション」の略で、「デジタル技術を導入することで、商品やビジネスのあり方自体を変えること」です。

医療分野でいうならば、

病院や介護施設など医療の現場にデジタル技術を導入し、患者の情報や診察結果、治療の履歴などのデータを集積、共有できる仕組みを構築した上で、そのデータをもとに、

・患者自身が病気を予防できるようにする

・医療の現場でより質の高い医療やケアを受けられるようにすること」

と言えるでしょう。

たとえば、医療DXでできることとそのメリットには以下のようなものが挙げられます。


【医療DXでできることとメリット】

・電子カルテの導入などペーパーレス化→業務効率化、コスト削減

・オンライン予約→業務効率化、人手不足対策

・オンライン診療→業務効率化、患者の利便性向上、医療の地域格差解消

・データ活用→医療の質向上、BCP対策


ただ、実際に推進する際には留意しなければならないこともあります。


【医療DXを推進する際の注意点】

・導入コストがかかる

・個人情報のセキュリティ対策を強化する必要がある

・医療従事者のデジタルリテラシーを高める必要がある


そこでこの記事では、医療DXについて知っておきたいことをまとめました。


◎医療におけるDXとは

◎医療DXの必要性

◎医療DXがなかなか進まない理由

◎医療DXでできることとメリット

◎DX推進が適した医療機関とは?

◎医療DXの事例

◎「医療DX令和ビジョン2030」とは

◎医療DXを推進する際の注意点


最後まで読めば、知りたいことがよくわかるでしょう。

この記事で、あなたの病院に適したDXができるよう願っています。


1.医療DXとは

DX 医療とはのイメージ

まず最初に、医療におけるDX=「医療DX」とはどんなことを指すのか、なぜ医療DXが必要なのかという基本的なことをあらためて確認しておきましょう。

1-1.医療におけるDXとは?

「DX」とは「デジタルトランスフォーメーション」の略で、「デジタル技術を導入することで、商品やビジネスのあり方自体を変えること」を指します。

これを医療分野に照らすとどうなるでしょうか?

厚生労働省の「医療DXについて」という資料では、以下のように定義されています。



医療DXとは

医療DXとは、保健・医療・介護の各段階(疾病の発症予防、受診、診察・治療・薬剤処方、診断書等の作成、診療報酬の請求、医療介護の連携によるケア、地域医療連携、研究開発など)において発生する情報やデータを、全体最適された基盤を通して、保健・医療や介護関係者の業務やシステム、データ保存の外部化・共通化・標準化を図り、国民自身の予防を促進し、より良質な医療やケアを受けられるように、社会や生活の形を変えることと定義できる。


クラウドを活用した業務やシステム、データ保存の外部化・共通化・標準化 医療ビッグデータ分析

出典:厚生労働省「医療DXについて

つまり、病院や介護施設など医療の現場にデジタル技術を導入し、患者の情報や診察結果、治療の履歴などのデータを集積、共有できる仕組みを構築した上で、そのデータをもとに、


・患者自身が病気を予防できるようにする

・医療の現場でより質の高い医療やケアを受けられるようにする


ことが医療DXだというわけです。


【医療DXにより実現される社会】

本人・自治体・医療機関・創薬・治験・つながりあい

出典:厚生労働省「令和5年版 厚生労働白書-つながり・支え合いのある地域共生社会-

1-2.医療DXの必要性

ではなぜいま、医療DXが必要なのでしょうか?

それは主に以下の3つの理由からです。


・医療従事者の人手不足

・医療現場の過酷な労働環境

・医療機関の経営難

1-2-1.医療従事者の人手不足

第一に、医療従事者が不足している現状が挙げられます。

日本では、医師も看護師も慢性的に足りないと言われてきました。

それに加えて、少子高齢化が加速し、医療が必要な高齢者が増えていることや、新型コロナウイルス感染症の蔓延も手伝って、患者数=需要と医療従事者数=供給のバランスが大きく崩れています。

そこで、医療現場にデジタル技術を導入することで、業務の効率化を進める必要があるのです。

カルテの作成・管理、レセプト業務などを自動化、電子化できれば、それによってあいた時間でより多くの患者に対応することができるでしょう。

結果として人手不足の解消が期待できるというわけです。

1-2-2.医療現場の過酷な労働環境

前項とも関係しますが、医療現場では長時間労働がはびこっています。

夜勤もあり、労働環境は過酷です。

これについても、DXによって改善することができます。

業務の一部を医療システムに任せることで、残業時間が削減されるはずです。

1-2-3.医療機関の経営難

もうひとつの理由は、多くの医療機関が赤字経営など経営難に陥っていることです。

厚生労働省が2022年度に実施した「令和4年度医療施設経営安定化推進事業」の「病院経営管理指標及び医療施設における経営管理の実態に関する調査研究事業 報告書」によると、「医療法人の黒字病院比率の推移(経常利益)」は以下のようになっています。

一般病院で経常利益が黒字なのは、2021年度で75.6%、4分の3です。

つまり4分の1は赤字だということになります。

医療法人の黒字病院比率の推移

出典:厚生労働省 令和4年度医療施設経営安定化推進事業

病院経営管理指標及び医療施設における経営管理の実態に関する調査研究事業 報告書

経営を改善するには、業務の効率化やコスト削減が必須といえます。

DXを行えば、前述したように事務作業などを自動化、効率化できるため、残業代などの人件費カットにつながります。

また、オンライン診療なども可能になり、遠方の人や忙しい人、外出できない人なども含めたより多くの患者を診察することもできます。

このようにさまざまな視点から、収益増につなげることができるでしょう。

1-3.医療DXがなかなか進まない理由

ただ、医療機関においてはDXがなかなか進んでいないと言われています。

その理由はさまざま考えられ、たとえば以下のようなことが指摘されているようです。


・医療従事者にITリテラシーが不足している

 →医師や看護師は医療の専門家ではあるが、デジタルツールには慣れていない人も多い

・コストがかかる

 →医療システムなどを導入するには導入コストやランニングコストがかかるが、前出のように赤字経営の病院も多く予算を割きにくい

・高齢の患者が多くデジタル技術に対応できない

 →医療機関にかかる患者の多くは高齢で、オンライン予約などのシステムの操作ができない人もいる

・重要な個人情報を扱うのでセキュリティが気になる

 →DX化すると医療システムなどを外部と接続する必要があり、患者の疾病に関する情報など重要な個人情報が漏洩するのではないかという不安がある


これらのハードルについてとその解決策は、「6.医療DXを推進する際の注意点」で説明しますのでのちほどそちらも読んでみてください。


2.医療DXでできることとメリット

DX 医療 できること・メリットのイメージ

医療DXとは何か、なぜ必要なのかがわかったかと思います。

が、「具体的にはどんなことができるのか?」「DX化するとどんなメリットがあるのか?」と疑問に思う人もいるでしょう。

医療DXでできる主なこととそのメリットには、たとえば以下のようなものがあります。


・電子カルテの導入などペーパーレス化→業務効率化、コスト削減

・オンライン予約→業務効率化、人手不足対策

・オンライン診療→業務効率化、患者の利便性向上、医療の地域格差解消

・データ活用→医療の質向上、BCP対策


それぞれ説明しましょう。

2-1.電子カルテの導入などペーパーレス化→業務効率化、コスト削減

まず、代表的な医療DXのひとつが「電子カルテ」などによるペーパーレス化です。

医療の現場では、カルテや問診票、処方箋、診療明細、入院申込書、手術の同意書など多種多様な文書が紙の様式で作成、取り交わされています。

これらの文書は、「電子カルテ」や「医療システム」によってデジタル化することが可能です。

電子カルテ・ペーパーレス

文書をデジタル化してペーパーレス化すれば、文書作成や管理の手間が大幅に軽減されますし、文書の共有や閲覧も手軽にできるため、業務が効率化されます。

さらに、紙やインク、保存用ファイル、保管場所などが不要になるので、コストも削減も期待できるでしょう。

2-2.オンライン予約→業務効率化、人手不足対策

近年多くの病院で導入されつつあるのが、「オンライン予約」です。

各病院のホームページやポータルサイトなどから、患者自身が病院の空き時間を確認して予約を入れるシステムです。

これまでは、窓口や電話で予約を受け付けていたため、患者対応に時間と手間がかかりました。

それがオンラインでできるようになれば、受付業務が軽減され、業務効率化と人手不足の解消につながります。

医師のスケジュールも見える化されるため、管理しやすくなるでしょう。

2-3.オンライン診療→業務効率化、患者の利便性向上、医療の地域格差解消

また、「オンライン診療」も注目されています。

医師の診療をリモートで受けることができるシステムで、忙しい人や遠方の人でも気軽に利用できるのが利点です。

新型コロナウイルス感染症が蔓延した際に、外出が制限されて病院に行きにくくなったことなどから徐々に普及してきました。

DX 医療 オンライン診療のイメージ

医師としても、短時間で次々と患者を診ることができて効率的ですし、病院によっては比較的空いている曜日・時間帯にオンライン診療を行うことで、より多くの患者に対応することができるように工夫しています。

患者としても、通院時間や病院での待ち時間がなくなり、利便性がぐっと高まるでしょう。

また、過疎地域や離島などの患者でも、スマートフォンやPCなどの端末があれば診察を受けられるため、医療の地域格差の解消にもつながります。

2-4.データ活用→医療の質向上、BCP対策

1-1.医療におけるDXとは?」で説明したように、医療DXの大きな目的として「データ活用」も重要です。

たとえば患者のカルテや過去の診療情報などがデータ化されることで、医師が診察しながらさまざまな情報を参照することができるようになり、きめ細かい対応が可能になります。

また、複数の病院にかかっている患者であれば、各院の情報を統合することでその人の状態がより把握しやすくなり、健康管理をサポートしたり、病気を早期に発見したりといった医療の質向上につながるでしょう。

さらに厚生労働省では、各病院がデジタルデータ化したカルテやレセプトなどの情報を集約して一元化し、ビッグデータとして活用することを目指しています。

これが実現すれば、日本人全体の医療情報を統合、分析することができるため、新たな治療や薬の開発などにも役立てられると期待されているのです。

文書のデータ化は、「BCP(事業継続計画)対策」としても有効です。

万が一地震や火事などの災害や、大規模なシステム障害などが発生した場合、病院機能が停止してしまう恐れがあります。

そんなときでも、情報をデータ化してクラウド上に保管しておけば、速やかに復旧することができるでしょう。


3.DX推進が適した医療機関とは?

DX 医療 適した医療機関のイメージ

このようにさまざまなメリットがある医療DXですが、

「うちのような小規模な病院でもDXは必要?」

「予算が少ししかとれないけれど、それでもDXすべき?」

と、取り組みに踏み切れない医療機関もあるでしょう。

そこで、DXを推進したほうがいい医療機関とはどんなところか、その特徴をまとめましたので、以下を見てください。


DXが向いている医療機関とは

 ・人手が不足している

 ・業務を効率化して生産性を高めたい

 ・新たなサービスや事業を生み出したい

これに該当するのであれば、ぜひDX化を検討してください。


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4.医療DXの事例

DX 医療 事例のイメージ

医療DXで何ができるか、イメージがつかめたかと思います。が、「もっと具体的な例が知りたい」という人も多いでしょう。そこでこの章では、医療DXの事例をいくつか紹介します。

4-1.新潟県長岡市:オンライン診療車を使用した診療をスタート

新潟県の長岡市は、中山間地域での医師不足という課題を抱えています。そこで、2023年1月から長岡中央綜合病院と山古志診療所との間でオンライン診療を始めました。

さらに同年11月からは、移動診療車をつかったオンライン診療も試験的に導入しました。移動診療車にはテレビ会議システムや遠隔聴診器などの医療機器が搭載され、患者のいる地域に出向きます。そして、患者と長岡中央綜合病院にいる医師とをオンラインで結んで診療するという仕組みです。

まだ始まったばかりですが、今後は月に1回山古志地域の集会所に診療車が訪れ、診療車の中で患者をオンライン診療する予定だそうです。これにより、通院が難しい患者がわざわざ遠くの病院に通わなくてもよくなり、負担軽減が期待されています。

4-2.福島県須賀川市:公立病院で電子処方箋を導入

福島県須賀川市の公立岩瀬病院では、2022年12月からモデル事業として電子処方箋を導入しています。「電子処方箋」とは、従来の紙の処方箋を電子化したもので、これによって複数の医療機関や薬局を利用している人の情報が共有されるようになりました。(2023年1月までは、医師や薬剤師がその患者の薬の情報を参照することに本人の同意が必要でした。)

今までは、患者が複数に病院で薬を処方してもらっていても、それぞれの薬の情報が共有されていないことで、同じ薬を重複して処方してしまったり、あわせて飲んではいけない薬を出してしまったりといったリスクがありました。

電子処方箋になると情報共有、参照ができるため、そのようなリスクは避けられますし、過去に処方された薬の情報を踏まえた医療が受けられるようにもなるのです。その結果、実際に重複した薬を出しそうになった際に、電子処方箋のシステムからアラートが出て重複を避けられたり、お薬手帳を持ってこない人の情報もくわしく知ることができたりと、医療の質向上に繋がっているそうです。


5.「医療DX令和ビジョン2030」とは

医療DX令和ビジョン2030のイメージ

医療DXに関しては国も必要性を重視していて、実現に向けた政策をとっています。

そのひとつが「医療DX令和ビジョン2030」の推進です。

「医療DX令和ビジョン2030」とは、自民党が医療DXの推進のために2022年に提言したビジョンです。

現在は、厚生労働省が「『医療DX令和ビジョン2030』厚生労働省推進チーム」を立ち上げ、実現に向けて取り組んでいます。

その内容は、以下のようになっています。


医療DX令和ビジョン2030の提言

出典:自民党「『医療DX令和ビジョン2030』の提言

つまり、以下の3点を実施しようというのがその主旨です。


1)「全国医療情報プラットフォーム」をつくる

 →医療機関などから医療情報や介護情報を集積し、ビッグデータとして活用する。

全国医療情報プラットフォーム・全体像

出典:厚生労働省「全国医療情報プラットフォームの全体像(イメージ)


2)電子カルテ情報を標準化し、すべての医療機関に普及させる

 →現在は電子カルテの型式がまちまちだがそれを標準化し、情報の一元管理と共有をしやすくする

 →中小規模の医療機関では5割弱しか導入されていないが、2030年までにすべての医療機関への普及を目指す


3)「診療報酬改定DX」を実施する

 →診療報酬が改定されるたび、その対応に大きな手間と時間がかかるため、医療システム上で効率的に改定対応できるプログラム「共通算定モジュール」を導入することで対応しやすくする


これらの実現に向けて、厚生労働省のチームが取り組みを進めていて、その活動経過は厚生労働省ホームページの「『医療DX令和ビジョン2030』厚生労働省推進チーム」で随時公表されていますので、随時チェックしてみてください。


6.医療DXを推進する際の注意点

DX 医療 推進・注意点のイメージ

このように、官民協力して進めるべき医療DXですが、実際に医療機関が取り組む際にはいくつか注意しなければならない点もあります。

たとえば以下のようなことです。


・導入コストがかかる

・個人情報のセキュリティ対策を強化する必要がある

・医療従事者のデジタルリテラシーを高める必要がある


それぞれ対応策とともに説明していきましょう。

6-1.導入コストがかかる

第一の注意点は、電子カルテや医療システムなどデジタル技術の導入に際しては、導入コストが発生することです。

たとえば電子カルテのシステム導入の相場は、およそ100万〜500万円程度と言われています。

そのため、DXを始めるにあたっては十分な予算を組んでおく必要があるでしょう。

ただ、小規模な病院や経営状態がよくない病院などは、予算がとれずに導入に踏み切れないケースもあります。

その場合は、国や自治体の補助金、助成金を利用することができるかもしれません。

たとえば経済産業省では、「IT導入補助金」を支給しています。


  

助成金・補助金

概要

受給の条件と金額

IT導入補助金

経済産業省・中小企業庁による補助金。

IT導入やDXによる生産性向上をはかる企業に支給される。

生産性を向上させる目的でのITツールの導入費用

補助金額:最大450万円

このほかにも、自治体から補助金が出ているところもありますので、条件に該当するものを探して申請してみてください。

6-2.個人情報のセキュリティ対策を強化する必要がある

前述したように、医療機関で扱う情報、データには患者のさまざまな個人情報が含まれています。

住所・氏名・連絡先といった基本的な情報はもちろん、健康保険やマイナンバーの情報、疾病に関する情報など、他人に知られたくない、悪用される恐れのあるものも多くあります。

そのため、情報をデータ化してシステム上で取り扱う際には、セキュリティリスクに十分に対処しなければなりません。

ほかの医療機関や公的機関とデータ共有、情報連携するには、ネットワークを外部に接続する必要がありますが、そうなると不正アクセスやウイルス感染などのリスクが生じます。

そこで、医療機関でのDXには、特に強固なセキュリティ対策を講じる必要があるでしょう。

厚生労働省も、さまざまな対策を講じています。


・「医療機関向けセキュリティ教育支援ポータルサイト」(MIST:Medical Information Security Training)を開設、サイバーセキュリティ対策研修などを実施

「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」を公表

 →最新版は「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン 第6.0版」(2023年5月)

・「医療機関等におけるサイバーセキュリティ対策の強化について(注意喚起)」という文書を作成、自治体を通じて各医療機関に注意喚起

・「医療機関に対するサイバーセキュリティ対策リーフレット」を作成、各医療機関の院内での掲示などを推奨

など


これらを活用するとともに、システムなどを導入する際にはセキュリティ対策が十分に講じられているものを選ぶようにしてください。

6-3.医療従事者のデジタルリテラシーを高める必要がある

3つ目の問題は、医療従事者のデジタル・ITリテラシーです。

これまで医療機関では紙の書類を中心に事務手続きなどを行なってきたため、スタッフの中にはPCなどの操作に不慣れな人もいます。

そのためシステムを導入しても、使いこなせない恐れがあるでしょう。

その場合は、あらかじめ研修などを行なってから導入するようにしましょう。

ただ、前述したように医療機関の多くは人手不足で、医師も看護師も長時間労働を強いられるケースもままあります。

研修を開いても参加できないスタッフもいるはずです。

それに対しては、参加できるよう時間を調整したり、研修の様子を録画・共有していつでも好きなときに見られるようにしたり、そもそも導入するシステは初心者向けの使いやすいものを選んだりといった工夫も必要になるでしょう。


7.まとめ

いかがでしたか?

医療DXについて、知りたいことがわかったかと思います。


では、最後にもう一度この記事の要点をまとめましょう。


◎医療におけるDXとは、「病院や介護施設など医療の現場にデジタル技術を導入し、患者の情報や診察結果、治療の履歴などのデータを集積、共有できる仕組みを構築した上で、そのデータをもとに、

・患者自身が病気を予防できるようにする

・医療の現場でより質の高い医療やケアを受けられるようにする

こと


◎医療DXでできることとメリットは、

・電子カルテの導入などペーパーレス化→業務効率化、コスト削減

・オンライン予約→業務効率化、人手不足対策

・オンライン診療→業務効率化、患者の利便性向上、医療の地域格差解消

・データ活用→医療の質向上、BCP対策


◎医療DXを推進する際の注意点は、

・導入コストがかかる

・個人情報のセキュリティ対策を強化する必要がある

・医療従事者のデジタルリテラシーを高める必要がある


この記事で、あなたの病院が適切なDXを推進できるよう願っています。


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