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フリーのエンジニアから保守運用と追加開発を乗り換え

フリーのエンジニアから保守運用と追加開発を乗り換え
医療機関に特化した人事評価・教育管理をサポートするシステム「DoctorHR」を運用する株式会社Tobe-Ru。ドクターの要望・監修を受けたシステムであり、多くの医療機関で利用されています。これまではフリーランスのエンジニアに保守運用などを依頼していましたが、中長期的な追加開発の依頼先を検討していました。デザインワン・ジャパン(以下、DOJ)に依頼した経緯とその後の運用について、代表取締役の戸澤良親さんにうかがいました。

目次

この事例のポイント

  • フリーランスのエンジニアに保守運用を依頼していたが、追加開発でコストが合わなくなってきた
  • オフショア開発を利用し、ユーザー満足度の高い改修に成功
  • 日本人ブリッジSEとのやりとりで開発がスムーズに進行

 

開発した内容

DoctorHRシステムのウェブサイトの機能追加と保守運用


弊社に機能追加・改善を依頼頂いたきっかけを教えてください









戸澤 弊社は2023年に「DoctorHR」の開発に着手し、ベータ版を立ち上げました。ベータ版の開発体制は、弊社のCTOをトップに配下にフリーランスのエンジニア3名を置いた合計4名。立ち上げ後、エンドユーザーより機能追加・改善の要望を受け、着手することになり、中長期的に保守運用や追加開発を依頼できる企業を探していました。


以前はフリーランスのエンジニアに任せていたとうかがいました。

戸澤 ベータ版開発の際はエンジニア3名の体制をしいていましたが、コミュニケーションコストが想定よりも多くかかり、またプログラムの書き方もエンジニアごとにバラバラ。プログラムチェックに多くの時間が掛かってしまった。この状態で、さらにフリーランスのエンジニアを追加投入することはコスト面・品質面で不安がありました。


オフショア開発に対応している数多くの企業の中から弊社を選んだポイントはありますか?

戸澤 弊社のCTOは、過去にオフショアを経験したことがあったのですが、品質面やコミュニケーション面などで上手くいかなかったようで、当初はオフショア開発の企業に依頼することには否定的でした。

しかし、DOJでは窓口が日本人なので、コミュニケーション面での難は、商談の段階から一切感じることはありませんでした。また、日本人ブリッジSEの存在も大きかった。以前、機能追加・改善を受託してくれる企業を探すためにベトナムに行ったことがあるのですが、ブリッジSEが日本人でないとコミュニケーションが取りづらく、開発に支障を来すリスクが高いことが分かりました。というのも、「DoctorHR」は日本の医療機関の人事評価・教育管理をサポートするシステムであるため、日本の企業風土や人事制度を知っているブリッジSEの方でなければ、細部まで全て指示出しをしなければならず、現実的ではないと判断したからです。

 開発単価も明瞭でした。DoctorHRは、リリースはしているものの、顧客のフィードバックなどに合わせて随時機能追加をすることで改善をはかっています。そのため、機能ごとに見積もりを取っていると、結局総額の費用がどれくらいになるのかが見えづらく、見積もりの内容を検討するのに時間的コストも掛かります。ラボ型開発で数カ月間一定数のエンジニアを確保して開発を進めるスタイルなので、弊社内の予算策定がスムーズにできました。





実際に弊社に依頼していかがでしたか?

戸澤 DOJさんのブリッジSEは、こちらが機能追加・改善でやりたいことを汲み取って、いろいろと仕様を提案して頂けるので大変助かりました。また、DoctorHRの仕組みや仕様の理解が深まっていることもあり、開発の手戻りなども少なくなってきて、開発の効率も上がってきています。プログラムコードも統一化されるようになったため、システムエラーやバグも減ってきています。


今後の機能追加・改善はどのように考えられていますか?

戸澤 今回の機能追加・改善では、ポイント制度機能・昇給査定機能・等級管理機能・権限設定機能などをお願いしていました。エンドユーザーからの機能追加・改善要望は、ユーザインターフェース部分などまだまだ上がってきていますので、これからも中長期的にDOJさんに依頼したいと考えています。


最後に弊社の開発について率直な感想を教えてください

戸澤 納期が遅れそうな場合も、かなり前もって連絡してくれるため、見通しも持ちやすく助かっています。開発のスピード感が上がっている印象があり、コストパフォーマンスも良く満足しています。

 また、中長期的に開発を依頼する先として、信頼性が高く資本力も高い企業であるという点も重要です。小規模な企業の場合、突然サービス内容や開発単価が変わってしまうこともあると聞きます。日本に窓口があり、東証スタンダード上場企業であるという点もあり、安心して依頼できています。





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