失敗しないアプリ開発のための企画書　作成時のポイント・注意点まとめ

アプリ開発の企画書を作成する際に盛り込むべき5つのポイント

企画書内で、抑えるポイントは、「アプリ開発の目的」、「アプリのプラットフォームと種類」、「アプリの機能」、「アプリのデザイン・ユーザービリティ」、「アプリの開発・運用にかかる費用」の5つです。それぞれについて詳しく解説していきます。

アプリ開発の企画に必要な目的2つ

予算やスケジュールの他にも、重要なものがあります。それがアプリ開発の「目的」です。大きく分けて2つ方向性がありますので、内容を整理して明確にしていきましょう。

目的①　アプリのユーザーの目的を考える

まずは、開発するアプリが、誰に・どのような価値を提供するアプリなのか、を考える必要があります。ターゲットユーザーはどういう人なのか、そしてその人達がアプリを通じて達成できる目的というものを明確にしましょう。2つ目の目的、「事業としてのアプリ開発の目的を考える」にも関わってきますが、既に数多くのアプリが存在する中で、自社が提供できる価値は何なのかも考えなければなりません。細かいイメージを固めていきましょう。

目的②　事業としてのアプリ開発の目的を考える

そのアプリを開発することで、そのアプリや御社の事業をどうしていきたいのかを明確にする必要があります。具体的には、「新規の事業の柱として位置付ける」、「既存のウェブサービスが軌道に乗ってきたので、アプリ化をして顧客を囲い込みたい」、などです。特に新規事業として新たにサービスを企画する場合、将来的にそのアプリでどこまでのスケール（規模の拡大）を想定しているのか、なども考慮して、開発を進めてきましょう。

例えば、「まずは国内での展開だが、ゆくゆくは海外にも展開していきたい」と考えている場合でしたら、将来的に多言語対応ができるように意識した開発をしておく必要があります。アプリを開発することで利益を生み出せなければ、運用を存続していくことは難しいです。1つ目の目的「アプリのユーザーの目的を考える」と同時に、ビジネスとしてのゴールを決めることがアプリ開発前に考慮すべき大前提と言えるでしょう。

アプリのプラットフォームと種類

アプリ開発に進む前に、まずは対応するプラットフォーム（OS）を決める必要があります。

例えば、iPhoneやiPadなどで使える「iOS」にするのか、Androidに対応する形で進めるのか、その両方に対応させるのか、などです。対応できるプラットフォームが増えるほど、開発工数や費用がかかりますので注意が必要です。そのバランスを見た上で、アプリの種類を決めましょう。

また、「アプリ」と一口に言っても、「ネイティブアプリ」「Webアプリ」と大別でき、さらに両者の特徴を合わせ持った「ハイブリッドアプリ」というものもあります。

アプリの種類については、「アプリ開発とは　外注するための基礎知識　アプリの種類と開発の流れ」で詳しく紹介しています。

＜ネイティブアプリ＞

「ネイティブアプリ」とはApp StoreやGoogle Playなどのアプリケーションストアから各々の端末にインストールして利用するアプリのことです。端末にインストールしなければならないため、他2つのアプリと比べてユーザーが利用するハードルが高く、OSがアップデートされるたびにアプリの更新が必要になる点はデメリットです。また、アプリとしてリリースするには、各プラットフォームで審査が必要です。

＜Webアプリ＞

「Webアプリ」は、Safariなどのブラウザ上で利用できるアプリのことです。インストールは必要ないため、ユーザーの利用するハードルも比較的低いと言えるでしょう。ネイティブアプリよりも比較的安価に開発できます。

アプリの機能

「アプリ開発の企画に必要な目的2つ」を決めた段階で、どのような機能を搭載するか、大枠は描けたのではないでしょうか。

既存のウェブサービスをアプリ化する場合であれば、追加・削除する機能を検討すれば良いですが、新規事業として立ち上げる場合は、何をどこまで搭載すべきか、どこをゴールにしたらいいか迷いがちになるかと思います。どのような機能を実装するかで、開発工数や費用が大幅に異なることになりますので、慎重に検討しましょう。

その際「MVP開発」（Minimum Viable Product）と呼ばれる開発手法で進めていくことも一つの手段です。MVP開発とは必要最低限の価値を提供するアプリを作成・リリースしユーザーのフィードバックをもらいながら改善を重ねていく手法のこと。例えばTwitterなどのように、今や多くの人に利用されているSNSも、最初はミニマムの機能だけを実装してリリースし、利用状況や使い勝手などを検証しながらアップデートを重ねています。このように、リリースした後にPDCAサイクルを回しながら段階的に機能の充実を図ることで、市場のニーズとマッチさせながらアプリをブラッシュアップしていくことが可能になります。最初からすべての機能を付加すると、リリースタイミングが伸びてしまい、チャンスロスになる可能性もあるため、場合によってはMVP開発で進めていくことを検討してみてください。

アプリのデザイン・ユーザービリティ

機能だけでなく、ユーザーに取っての利便性が備わっていることもアプリの重要なポイントです。例えば、「直感的に操作できるか」を意識したUIやUXは、デザイン性と表裏一体でもあり、アプリの目につきやすさや継続的に利用される要因の一つです。これらについての考慮も、企画書に盛り込む必要がありますので、意識しましょう。

アプリの開発・運用にかかる費用

ビジネスとしてアプリ開発を行うからには、収益を出せるモデルにする必要があります。そのため、企画書を作成する際に、開発・運用にかかる費用と、リリース後に見込める収益を記載しておきましょう。アプリの開発費用だけに目が行きがちになってしまいますが、リース後にかかる人件費や運用保守にかかるコストも、考慮に入れるべき費用です。費用の中で代表的なのがサーバー代。月額の固定費としてかかるのが一般的です。また、ネイティブアプリとしてローンチする場合、OSのアップデートに伴う更新作業費も都度かかってきます。その他、バグや不具合の対応（運用保守）、アプリをスケールさせる過程での新機能の追加などの費用を加味した上で、年単位などでどの程度の収益が見込めるのかを、企画段階で検討しましょう。

失敗しないアプリ開発のための企画書　まとめ

アプリを開発するにあたって、アプリをローンチする目的やターゲットの設定を最初に行いましょう。そして、そのゴールを叶えるために適切な機能やプラットフォームを保守運用まで含めたコストとのバランスを考えて検討していきます。

これらは、アプリ制作会社に任せることもできますが、せっかくの自社サービスアプリです。まずは社内で必要なポイントを押さえた企画書を作成することをおすすめします。

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