アプリ開発にかかる費用の相場と内訳｜種類別・機能別に徹底解説

「アプリ開発に興味があるけれど、どれくらい費用がかかるの？具体的な相場が知りたい」

「アプリ開発費用はどのように決まるの？金額を左右する要素は？」

業務効率化や新しいサービス提供などでアプリ開発を検討するときに、どれくらい費用がかかるのか気になる方は多いのではないでしょうか。

アプリ開発費用は、シンプルな機能のもので500万円程度が相場です。

アプリ開発は、下記の7つの要素により費用が左右されます。機能が多くなったり開発規模が大きく多くの人材をアサインしたりすると、費用が高くなる傾向があります。

アプリは種類や機能、デザインなどにより費用が大きく変動するため、要素ごとの費用相場や必要な費用を理解して、どのようにアプリ開発を進めるべきか検討することが大切です。

そこでこの記事では、アプリ開発の費用相場や費用を左右する要素、具体的な事例などを踏まえてアプリ開発費用に関する基礎知識をまとめてご紹介します。後半ではアプリ開発費用を抑える方法にも触れているので必見です。

この記事を最後まで読めばアプリ開発にかかる費用が把握でき、予算や開発方法を検討できるようになります。アプリ開発で失敗しないためにも、事前に費用相場を掴んでおきましょう。この記事は、デザインワン・ジャパン  DX事業本部でシステム・アプリ開発に携わる泉川学が作成しました。

アプリ開発費用は「開発規模」と「人件費」で決まる

アプリ開発の費用構造は一見複雑に見えますが、基本的には「どれくらいの規模を作るか」と「誰がどれくらい働くか」という2点で算出されます。このシンプルな計算式を理解しておくことが、見積もりの妥当性を判断し、適正な予算を組むための第一歩です。

アプリの開発規模と期間が費用に与える影響

開発規模とは、実装する機能の数や画面数、システムの複雑さによって定義されるものです。最低限の機能であれば1〜2ヶ月で完了しますが、複雑な業務ロジックや高度な機能を持つアプリでは、半年以上の開発期間を要することもあります。

開発期間が長引けばエンジニアの拘束時間が増えるため、開発規模の拡大はそのまま費用の高騰に直結する最大の要因となります。予算オーバーを防ぐためには、最初に「本当に必要な機能（MVP）」を厳選し、スモールスタートで開発期間を適正化することが重要です。

アプリ開発のエンジニア人件費とコスト削減のポイント

費用の中核を占めるのは、プロジェクトマネージャー、エンジニア、デザイナーなどで構成される開発チームの人件費です。国内の経験豊富なエンジニアの1ヶ月あたりの人件費は100万円〜150万円程度が相場であり、これに「人数」と「期間」を掛け合わせて総額が決まります。

コストを抑える手段として、単価の安い海外リソースを活用するオフショア開発や、設計のみ国内で行うハイブリッド体制も注目されています。品質と予算のバランスを考慮し、自社に最適な開発体制を選択することが、コストパフォーマンスを高める鍵となります。

アプリのサーバー等の諸経費とリリース後の運用費

人件費以外にも、サーバー利用料や各種ツールのライセンス費用、ストア登録料といった諸経費が発生します。これらはアプリの規模や想定ユーザー数に応じて変動しますが、初期費用の一部として忘れずに予算に組み込む必要があります。

また、リリース後もサーバー保守やOSアップデート対応などで、一般的に開発費の10〜20%程度の保守運用費が毎月発生し続けます。アプリは作って終わりではないため、イニシャルコストだけでなく、ランニングコストも含めた長期的な資金計画を立てることが不可欠です。

アプリ開発費用の内訳と詳細

アプリ開発の費用構造について、文章中で解説されている人件費・諸経費・保守運用費の内訳を以下の表にまとめました。

開発方式と機能で大きく異なるアプリ開発費用の相場

アプリ開発費用は、選択する開発方式と実装する機能によって、数十万円から数千万円まで大きく変動します。ここでは、開発方式ごとの費用相場と、追加機能による費用の違いを具体的に解説します。

アプリ開発方式別の相場目安（ノーコード・ハイブリッド・フルスクラッチ）

アプリ開発には主に3つの開発方式があり、それぞれ費用が大きく異なります。ノーコード開発は、プログラミングを必要とせず、ビジュアルツールで開発を行う方式で、初期費用は50万円〜100万円程度、業務アプリなら50万円〜80万円程度で実現可能です。月額運用費も5万円〜10万円程度と低く抑えられるため、予算が限られた企業やスピード重視のプロジェクトに適しています。

ハイブリッド開発は、ノーコード開発と従来開発を組み合わせた方式で、費用相場は150万円〜300万円程度です。基本機能はノーコードで素早く構築し、特殊な要件や複雑なロジックのみをカスタム開発することで、コストと柔軟性のバランスを取ることができます。

フルスクラッチ開発は、すべてをゼロからプログラミングして構築する方式で、最も自由度とカスタマイズ性が高いですが、初期費用は500万円〜2,000万円以上、業務アプリでも200万円〜500万円が相場です。月額運用費も10万円〜30万円程度かかります。同じ機能でも開発方式により3倍以上の費用差が生じることもあるため、自社の要件と予算に応じた適切な選択が求められます。

アプリの種類別のゲーム開発の費用相場

開発するアプリがどのOSに対応するかによっても、費用は変動します。一般的に、日本国内ではiPhoneユーザーが多いためiOS版のみを開発するケースもありますが、Android版も同時に開発する場合は、単純計算で工数が2倍近くになるため、費用も1.5倍〜1.8倍程度に増加します。

iOS（Swift）とAndroid（Kotlin/Java）をそれぞれネイティブ言語で開発する場合、OSごとに最適化をすることが可能ですが、その分コストは高額になります。両方のOSに対応させる場合、合計で500万円〜1,000万円以上かかることも珍しくありません。

近年主流になりつつあるのが、FlutterやReact Nativeを用いた「クロスプラットフォーム開発」です。1つのプログラムコードでiOSとAndroidの両方に対応できるため、開発工数を大幅に削減でき、ネイティブ開発に比べて費用を3〜4割程度安く抑えることが可能です。予算を重視する場合は、クロスプラットフォーム開発が有力な選択肢となります。

実際の見積事例から見る価格差の理由

同じような要件でも、開発会社によって見積もりに大きな差が出るのには、明確な理由があります。例えば、ECアプリの開発を3社に依頼したところ、A社は300万円、B社は800万円、C社は1,500万円という見積もりが返ってくるケースがあります。

A社はノーコード開発を前提とした見積もりで、既存のテンプレートを活用して短期間で構築する提案でした。B社はハイブリッド開発で、基本機能はパッケージを利用しつつ、デザインや決済周りをカスタマイズする内容です。C社はフルスクラッチ開発で、完全オリジナルのUI/UXと独自の在庫管理システムとの連携を含む提案でした。

価格差の背景には、開発方式の違いだけでなく、開発体制や保守サポートの範囲、使用する技術スタックの違いがあります。単に安い見積もりを選ぶのではなく、自社の要件に対してどの程度の品質とサポートが提供されるのかを見極めることが、失敗しない開発パートナー選びの要点です。

関連記事はこちら： 【全解説】アプリ制作を外注するメリットや費用・具体的な2つの方法

アプリ開発費用を安く抑える費用を抑える具体的な方法5選

アプリ開発の費用を抑えるためには、開発が始まる前の準備段階が極めて重要です。適切な設計と契約形態の選択によって、無駄なコストを削減し、予算内で質の高いアプリを実現することができます。

要件定義を固めて無駄を減らす方法

アプリ開発で最もコストが膨らむ原因の一つが、開発途中での仕様変更です。要件定義が曖昧なまま開発をスタートすると、「やっぱりこの機能も必要だった」「この動きは想定と違う」といった手戻りが発生し、その都度追加の工数とコストが加算されてしまいます。

要件定義を固めるためには、まず「誰が」「どのような目的で」「どんな場面で」アプリを使うのかを明確にし、必要な機能を優先順位付けすることが重要です。すべての機能を初回リリースに詰め込むのではなく、MVP(Minimum Viable Product:最小限の機能を持つ製品)の考え方で、まずはコアとなる機能だけで市場に出し、フィードバックを得ながら改善していくアプローチが、結果的にコストを抑えながら成功確率を高める手法として注目されています。

また、要件定義の段階で開発会社と密にコミュニケーションを取り、技術的な実現可能性やコストインパクトを確認しながら仕様を固めることで、予算オーバーを未然に防ぐことができます。

開発方式と契約形態でコストを最適化する選び方

アプリ開発の契約形態には、主に「請負契約」と「準委任契約」の2種類があります。請負契約は、あらかじめ決めた仕様を決められた納期・金額で納品する形態で、費用が確定しているため予算管理がしやすい反面、途中での仕様変更が難しく、追加費用が発生しやすいというデメリットがあります。

一方、準委任契約は、開発作業そのものに対して対価を支払う形態で、柔軟に仕様変更ができる反面、最終的な費用が見えにくいという特徴があります。要件が固まっているプロジェクトには請負契約、要件が流動的でアジャイル開発を行いたい場合には準委任契約が適しています。

あわせて開発方式の選定も再確認しましょう。社内ツールや単純な業務アプリであれば、フルスクラッチにこだわらず「ノーコード」や「ハイブリッド」を選択肢に入れるべきです。オーバースペックな開発を避け、目的に見合った最適な手法を選ぶことが、最大のコスト削減策となります。

補助金活用・相見積もり・レベニューシェアの検討

アプリ開発費用を抑える手段として、国や自治体が提供する補助金制度の活用も検討すべきです。「IT導入補助金」や「ものづくり補助金」など、DX推進を目的とした国の制度は数多くあり、採択されれば開発費用の数十万円から数百万円の補助されるため、必ず事前に申請要件を確認しましょう。

相見積もりを取ることも、費用を適正化する基本的な手法です。ただし、単純に最安値の会社を選ぶのではなく、提案内容や開発体制、保守サポートの内容を総合的に比較することが重要です。見積もりの内訳が不明瞭な場合は、どの工程にどれだけの工数がかかるのかを確認し、納得できる説明を受けられるかどうかも、信頼できるパートナーを見極めるポイントです。

さらに、初期投資を抑えたいスタートアップなどでは「レベニューシェア」という選択肢もあります。これは開発費を安く抑える代わりに、将来的な売上の一部を開発会社に分配する契約です。開発会社もビジネスパートナーとして成功にコミットしてくれるため、資金調達前の企業にとっては有効な手段となります。

オフショア開発で人件費の削減

開発コストの大部分を占める人件費を圧縮する手段として、海外の開発会社に依頼する「オフショア開発」があります。ベトナムやフィリピンなどの東南アジア諸国では、日本のエンジニアと比較して人件費相場を数割安く抑えることが可能です。

かつては言葉の壁や品質の懸念がありましたが、現在は日本語が堪能なブリッジSEの存在や開発体制の成熟により、品質リスクは低減しています。特に大規模な開発になるほど単価の差が総額に大きく響くため、有力なコスト削減の選択肢となります。

既存のテンプレートやライブラリの使用

すべての機能をゼロから開発するのではなく、世の中に既に存在するプログラム部品を活用する方法です。オープンソースのライブラリや、機能単位で提供されているAPIを組み合わせることで、開発工数を劇的に削減できます。

例えば、チャット機能や地図機能などは、自社開発せずに既存のサービス（SaaSやPaaS）を組み込むのが一般的です。「車輪の再発明」を避け、自社独自の価値を生むコア機能のみにリソースを集中させることが、賢いコストダウンの秘訣です。

関連記事はこちら： システム開発に使える補助金4選！採択事例や注意点、ポイントも解説

まとめ

アプリ開発費用の全体像から、開発方式別の相場、費用を抑えるための実践的な手法まで、幅広く解説してきました。アプリ開発の費用は、開発規模と人件費を中心に構成され、選択する開発方式や実装する機能によって数十万円から数千万円まで大きく変動します。

最も重要なのは、開発前の要件定義をしっかりと固め、自社の目的に合った開発方式を選択することです。ノーコード開発やハイブリッド開発を活用すれば、フルスクラッチに比べて大幅にコストを削減できる可能性があります。また、補助金の活用や適切な契約形態の選択、相見積もりによる比較検討も、予算を最適化するために欠かせません。

何よりも大切なのは、単に開発を請け負うだけでなく、自社のビジネスを深く理解し、事業の成功まで一緒に考えてくれるパートナーを選ぶことです。上流工程を国内の経験豊富なエンジニアが担当し、品質を担保しながらもコストを抑えられる体制を持つ開発会社であれば、安心してプロジェクトを任せることができます。

アプリ開発は、あなたのビジネスを次のステージへ押し上げる重要な投資です。この記事で得た知識をもとに、信頼できるパートナーとともに、最適なアプリ開発プロジェクトを実現してください。まずは具体的な相談から始めてみることをおすすめします。